ひとくちに投資といっても、株式・不動産・ファンドなどさまざまありますが、実物資産とりわけマンションへの投資をファン・インベストメントはすすめています。

少子高齢化社会が到来し、年金財政の破たんも危惧されています。今後ますます公的年金の受給がおぼつかなくなっていくことは予想に難くありません。
公的年金だけでなく、企業年金でさえも、企業の経営環境が厳しくなった結果として、減額されてしまうといったニュースをよく耳にします。
そのため、これにかわる何らかの自衛策、具体的には、家計にも“副次的な収入“の構築が必要不可欠であると言えます。

これまでの日本人の資産形成といえば、いわゆる「住宅すごろく」として表現される、住み替えによる自宅のランクアップでした。庭付一戸建てへとたどり着くことができれば、それこそが含み益を十分に持った資産であり、ゴールでした。その目的のためであれば、分不相応な住宅ローンを組んで、一所懸命これを返済することが日本型の資産形成だったのです。しかし、土地神話が崩壊して久しく、マイホームは必ずしも値上がりするものでなくなりました。
自宅のランクアップは生活環境の向上という本来の位置づけに戻し、資産形成は別個の運用手法を選択する必要があります。

日本という国は膨大な借金を抱えています。この窮状から、さらなる悪化を回避するためには、金利水準を低く保ち、貨幣価値を相対的にさげていく方策を、大局的に選択されると考えるのが自然です。 であるならば、現預金やペーパー資産は中長期的に価値が目減りしていくものと考えなければならず、そのウェイトを下げておく必要があるでしょう。
また、ペーパー資産は昨今の経済環境の変動で価値が毀損してしまったように、その信頼を大きく落としました。

これからは、少なくとも一定の割合で、現物資産への投資による資産形成に取り組んでおく必要があるのです。

おおまかな方向性として実物資産への投資が必要であることは分かりましたが、誰にでもできる具体的な手法をあげるとすれば、やはりマンション投資にたどり着くでしょう。

なぜなら、マンション投資は、
『投資効率に優れており、かつ安定的であるから』です。
当サイトでは、想定されるリスクにしっかりと対応する「一歩進んだマンション投資」を提唱しています。

預金や投資信託に代表される金融商品は一様に金利水準が低く、満足なリターンを得ることが難しい状況にあります。
高金利通貨預金や、新興国株式など投資妙味がある商品もあるかもしれませんが、その分リスクも高く、着実な資産形成の軸に据えるには適していません。
これに対し、マンション投資は実質受取利回り（＝賃料収入から管理費等コストを差し引いた純賃料利回り）が5～6％あり、その賃料にも下方硬直性があるため、利回り水準、安定性を兼ね備えた収益装置として考えることができます。
さらに、借入に団体信用生命保険を付保すれば、万一の場合の生命保険代わりとして資産を遺すという役割を持たせることができます。

一方で、マンション投資に不安や懐疑的な見方があるのも事実です。それはマンション投資のリスクを過大評価しているからにほかありません。次章以降に掲げていますが、当サイトでは、想定されるリスクにしっかりと対応する「一歩進んだマンション投資」を提唱しています。